木曜日, 7月 05, 2007

昨日に引き続き、を、2問。

ここの補足、です。

問4 (ちょっとミスで、途中までしか資料なし…)

変電所等において負荷試験は、変圧器を対象に行われる。
ただし、JEC、JISに基づいた工場試験により温度上昇試験を実施した場合は、
その結果確認により現地における負荷試験を省略することができる。

【変圧器の負荷試験法】
(1)実負荷法
実負荷法は、共試変圧器の定格出力に相当する負荷を供給して行う方法である。

無負荷損は加える試験電圧によって決まるので、変圧器試験時のタップ電圧が
定格タップ電圧と相違するときは、工場試験成績書の無負荷特性曲線から
試験時の無負荷損を求める必要がある。また、負荷損は供給する負荷電流の
2乗に比例するので試験時の負荷電流が定格出力の異なるときは補正計算する
必要がある。

負荷損Wc’={(Wi+Wc)/(Wi’+Wc’)}^2×Wc

θ=θ’×{(Wi+Wc)/(Wi’+Wc’)}^α

θ:補正した油またはガスの温度上昇値
θ’:実測した油またはガスの温度上昇値
Wi:共試変圧器の無負荷損(W)
Wi’:共試変圧器の供給無負荷損(W)
Wc:共試変圧器の定格出力時の負荷損(W)
Wc’:共試変圧器の試験時の負荷損(W)
α:配電用変圧器(自然循環式、最大定格容量2500kVA)の場合0.8
  油自然循環変圧器、ガス入自然循環変圧器で上記より大容量の場合0.9
  油強制循環変圧器、ガス入強制循環変圧器の場合1.0

(2)等価負荷法
等価負荷法とは、変圧器の全損失のうち、負荷損のみを供給する。
一方の巻線を短絡して他の巻線から負荷損を供給する試験方法で、
次の3方法がある。

a.全損失を負荷損とみなしてこれを供給する方法
この方法は、全損失(無負荷損を含めて)を負荷損とみなして供給するので、
試験時の電流は定格電流よりも無負荷損分だけ多く流す必要がある。

b.使用する冷却面積を減らさないで負荷損だけを供給する方法
この方法は、全損失のうち負荷損だけを供給し、冷却器を調整しないで冷却面積を
100%使用して行う方法である。この場合、試験するときの供給損失は、
少なくとも全損失の80%以上であること。

c.負荷損だけを供給して冷却面積を減らす方法
適当な負荷損だけを供給して不足分は放熱器を調整する事により、
有効冷却面積を減らして定格の状態と等価な条件の下で試験する方法である。
この場合、供給できる損失と定格の損失から試験時に使用するほう寝つきの本数を
求め、実測油温度上昇を補正する。

(3)返還負荷法
返還負荷法は、共試変圧器が2台以上または適当な補助変圧器が
使用できる場合に用いる。

a.電源が二つある方法
電源が二つある場合に共試変圧器2台を組み合わせて無負荷損と負荷損をそれぞれ
別に供給して実施する方法である。

b.タップ差電圧を利用する返還負荷法
電源が一つだけで無負荷損を供給する。負荷損は共試変圧器のタップ差電圧を
利用して循環電流を流す事によって行う方法である。

と、資料がここで切れちゃってますので…。

webで探してみました。
こことか参照してみてください、な。


問5 の補足はここで。
(同じ問題っぽい)